猛暑対策に貢献する建物用ウインドーフィルムの新製品
窓ガラスに貼ることで日射熱や紫外線をカットリンテックは、高い透明性と遮熱性能を兼ね備えた日射調整タイプの建物用ウインドーフィルムの新アイテムを8月31日に販売開始します。ガラスの透明性を保ちながら暑さ対策ができる製品として、マンションや商業施設、オフィスビルなどに幅広く提案していきます。

日射調整タイプのウインドーフィルム 使用イメージ
透明タイプの日射調整フィルムに新アイテム追加
近年、夏季の猛暑の常態化や脱炭素社会の実現に向けた取り組みの拡大などを背景に、暑熱対策や省エネルギー化の重要性が一層高まっています。
当社はこれまでも、建物の窓ガラス全面に貼ることで災害時のガラス飛散防止効果や紫外線カット効果、あるいは日射調整効果などを発揮する各種ウインドーフィルムを「WINCOS(ウインコス)」ブランドで展開してきました。そして今回、ガラスの透明性を保ちながら優れた遮熱性能を発揮する日射調整タイプの新アイテム「WH08」をラインアップすることにしました。
遮熱効果の高い金属層を使用しながらも、ぎらつきを抑制
今回発売する製品は、薄膜の金属層を含むフィルム基材を使用しているため遮熱性能に優れ、建物内の温度上昇の原因となる日射(注1)の透過率を約53%まで抑えることが可能です。また、金属層を有しながらも、太陽光の反射によるぎらつきが目立ちにくく、窓から差し込む光の明るさや窓からの眺めを損なわない高い透明性(注2)も実現しています。マンションや商業施設、オフィスビルなどにおいて、ガラスの透明性が重視される場合に適したアイテムです。
さらに従来品と同様、ガラス破損時の破片の飛散・落下を抑制する飛散防止機能を有するほか、人体に有害な紫外線を99%以上カットします。当社は今後も、多様な機能を備えたウインドーフィルムを通じて、空間の快適性向上に貢献してまいります。
(注1)日射の波長領域:300nm~2,500nm(紫外線:300nm~380nm、可視光線:380nm~780nm、近赤外線:780nm~2,500nm)
(注2)可視光線透過率:77%
(注)光学特性の数値は3mmフロートガラスに「WH08」を貼付し測定しています。実測値であり、保証値ではありません
製品概要
特徴
- ガラスの透明性を保ちながら優れた遮熱性能を発揮する日射調整タイプのウインドーフィルムです。薄膜の金属層を含むフィルム基材を使用しているため遮熱性能に優れ、建物内の温度上昇の原因となる日射の透過率を約53%まで抑えることが可能です。
- フィルムの基材に金属層を有しながらも、太陽光の反射によるぎらつきが目立ちにくく、窓から差し込む光の明るさや窓からの眺めを大きく損ないません。
- 肌の日焼けやインテリアの退色の原因となる紫外線を99%以上カットするほか、万が一窓ガラスが破損した際に破片の飛散を低減する機能も兼ね備えています。
用途
マンションや商業施設、オフィスビルなど
光学特性
製 | 可視光線 | 紫 | 日射 | 遮 | 熱 | 日 | ||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
透 | 反 | 透 | 反 | 吸 | ||||||
【新製品】WH08 | 80 | 77 | 10 | 0.2 | 53 | 21 | 26 | 0.70 | 5.7 | 0.61 |
3mmフロート | ‐ | 90 | 8 | 74 | 86 | 8 | 6 | 1.00 | 6.0 | 0.88 |
- (注1)製品厚みとは、剥離フィルムを除いた厚みのことです。設計値であり、保証値ではありません
- (注2)太陽光線の波長領域 紫外線:300~380nm、可視光線:380~780 nm、日射:300~2,500 nm
- (注3)遮蔽係数とは、3mmフロートガラスを1.00とした場合、これにウインドーフィルムを貼付した際に室内に入り込む日射量の割合を示した値です
- (注4)熱貫流率とは、3mmフロートガラスにフィルムを貼付した際の断熱性能を表し、ガラスの両側の温度差を1℃とした場合、ガラス1m2について1時間当たり何キロカロリーの熱が伝わるかを示した値(単位:W/m2K)です
- (注5)日射熱取得率とは、3mmフロートガラスに入射する日射を1.00とした場合、これにウインドーフィルムを貼付した際に室内に流入する熱量(直接透過と室内側再放射の合計)の割合を示した値です
- (注)データの数値は、JIS A 5759 2024に基づき、3mmフロートガラス貼付で測定しています
- (注)光学特性の数値については、実測値であり、保証値ではありません
規格
970mm幅×30m巻き、1,250mm幅×30m巻き
標準施工価格
19,000円/m2(税込)
販売開始日
2026年8月31日
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