印刷用ページ

GRI内容索引

当社のCSR報告書は、GRI「サステナビリティ・リポーティング・スタンダード」の中核に準拠しています。
ここではGRIスタンダード、ISO26000および国連グローバルコンパクト原則と、リンテックグループCSR2017サイト上の活動報告を照らし合わせています。この対照表から、該当する取り組み報告のページへリンクしています。
冊子との対照は、ページ最後にあるPDFをご覧ください。
マテリアルな側面には「*」を表示しています。

一般開示事項

一般開示事項 2016

スタンダード 開示事項 開示場所(Web) 開示場所(冊子) 参考情報/省略の理由 ISO26000 国連GC原則
102-1 組織の名称 会社概要 CSRサイト(P4)  
102-2 活動、ブランド、製品、サービス 暮らしの中にあるリンテック
リンテックグループとは
P2-3  
102-3 本社の所在地 会社概要 P4  
102-4 事業所の所在地 リンテックグループとは
会社概要
海外グループ会社のCSR活動
有価証券報告書第1部 第1 3【事業の内容】
P2-3
P4
P35-36
編集方針(P1)
102-5 所有形態および法人格 会社概要 P4  
102-6 参入市場 リンテックグループとは
有価証券報告書第1部 第1 3【事業の内容】
P4  
102-7 組織の規模 リンテックグループとは
会社概要
有価証券報告書第1部 第1 1【主要な経営指標等の推移】
P3-5
P4
 
102-8 従業員およびその他の労働者に関する情報 リンテックグループの概要
会社概要
人権と多様性の尊重
有価証券報告書第1部 5【従業員の状況】
P4
P25
P26
  6.4
6.4.3
6
102-9 サプライチェーン 公正な取引 P24 リンテックのバリューチェーンとステークホルダーとのコミュニケーション P20
102-10 組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化 該当なし   有価証券報告書
102-11 予防原則または予防的アプローチ コンプライアンス
リスク管理
CS(お客様満足)向上のために
品質保証
公正な取引
労働安全
環境マネジメント
P18
P19
P22-23

P24
P28
P31
  6.2
102-12 外部イニシアティブ 「国連グローバル・コンパクト」への参加
ISO26000
P21 CDPへの対応
行動規範ガイドラインによる意識啓発
6.2
102-13 団体の会員資格 日本製紙連合会
日本ウィンドウ・フィルム工業会
FINAT
    6.2
102-14 上級意思決定者の声明 トップメッセージ P6-9   6.2
102-15 重要なインパクト、リスク、機会 マテリアリティ(重要課題)
リンテックグループとは
有価証券報告書第1部 第2 2【事業等のリスク】
P10-11
P2-3
  6.2
102-16 価値観、理念、行動基準・規範 リンテックグループのCSR
会社方針一覧
表2   10
102-17 倫理に関する助言および懸念のための制度 ヘルプライン P20   10
102-18 ガバナンス構造 コーポレート・ガバナンス体制
CSR推進体制
コーポレート・ガバナンスに関する報告書 Ⅱ経営上の意志決定、執行及び監督に係る経営管理組織その他のコーポレート・ガバナンス体制の状況
P18
P21
特集2(P16-17) 6.2
102-19 権限移譲 CSR推進体制 P21 特集2(P16-17)
102-20 経済、環境、社会項目に関する役員レベルの責任 特集2
コーポレート・ガバナンス体制
CSR推進体制
P16-17
P18
P21
 
102-21 経済、環境、社会項目に関するステークホルダーとの協議 コーポレート・ガバナンス体制 P18 リンテックのバリューチェーンとステークホルダーとのコミュニケーション(P20-21) 6.2
102-22 最高ガバナンス機関およびその委員会の構成 有価証券報告書第1部 第4 5【役員の状況】
有価証券報告書第1部 第4 6【コーポレート・ガバナンスの状況】
コーポレート・ガバナンスに関する報告書 Ⅱ経営上の意志決定、執行及び監督に係る経営管理組織その他のコーポレート・ガバナンス体制の状況
P19 6.2
102-24 最高ガバナンス機関の指名と選出     コーポレート・ガバナンス 6.2
102-25 利益相反 コーポレート・ガバナンス
有価証券報告書
  コーポレート・ガバナンスに関する報告書【原則1-7】 6.2
102-26 目的、価値観、戦略の設定における最高ガバナンス機関の役割 コーポレート・ガバナンス体制
CSR推進体制
P18
P21
コーポレート・ガバナンスに関する報告書
102-27 最高ガバナンス機関の集合的知見 戦略的CSR実施のために
CSR推進体制
P21  
102-28 最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価     コーポレート・ガバナンスに関する報告書
戦略的CSR実施のために
CSR推進体制
6.2
102-29 経済、環境、社会へのインパクトの特定とマネジメント CSR推進体制
コーポレート・ガバナンス
P21
P18
  6.2
102-30 リスクマネジメント・プロセスの有効性 CSR推進体制
コーポレート・ガバナンス
P21
P18
 
102-31 経済、環境、社会項目のレビュー ESGテーマの各報告は、CSR推進室がとりまとめ、四半期に1度、取締役会に報告     6.2
102-32 サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 CSR推進体制 P21  
102-33 重大な懸念事項の伝達 コーポレート・ガバナンス体制 P18   6.2
102-34 伝達された重大な懸念事項の性質と総数 該当なし    
102-35 報酬方針 報酬制度(役員の報酬)
有価証券報告書第1部 第4 6【コーポレート・ガバナンスの状況】
P19   6.2
102-36 報酬の決定プロセス 有価証券報告書第1部 第4 6【コーポレート・ガバナンスの状況】    
102-40 ステークホルダー・グループのリスト リンテックのバリューチェーンとステークホルダーとのコミュニケーション
ステークホルダーコミュニケーション
P20-21   6.2
102-41 団体交渉協定   労使関係
情報が入手困難
6.3.10
6.4
6.4.3
6.4.4
6.4.5
3
102-42 ステークホルダーの特定および選定 基本的に全ステークホルダーとエンゲージメントを実施
ステークホルダーコミュニケーション
  リンテックのバリューチェーンとステークホルダーとのコミュニケーション 6.2
102-43 ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法 リンテックのバリューチェーンとステークホルダーとのコミュニケーション
ステークホルダーコミュニケーション
P20-21   6.2
6.7
6.7.4
6.7.5
6.7.6
6.7.8
6.7.9
102-44 提起された重要な項目および懸念 第三者意見
第三者意見を受けて
P37   6.2
102-45 連結財務諸表の対象になっている事業体 有価証券報告書第1部 第1 3【事業の内容】     6.2
102-46 報告書の内容および項目の該当範囲の確定 グローバルに認識されている社会課題に対する取り組みを報告するため、GRIサステナビリティ・レポーティング・スタンダード(2016)に準拠し、情報を開示。
編集方針
P1  
102-47 マテリアルな項目のリスト マテリアリティ(重点課題) P10-11  
102-48 情報の再記述 該当なし    
102-49 報告における変更 該当なし    
102-50 報告期間 対象期間 P1  
102-51 前回発行した報告書の日付 発行月日 P1  
102-52 報告サイクル 発行月日 P1  
102-53 報告書に関する質問の窓口 CSRに関するお問い合わせ 表4  
102-54 GRIスタンダードに準拠した報告であることの主張 GRIサステナビリティ・レポーティング・スタンダード(2016)の中核(core)に準拠    
102-55 内容索引 GRI内容索引 本ページ  
102-56 外部保証 第三者意見
第三者検証
P37
P1
  7.5.3

ページ上部へ

マネジメント手法

マネジメント手法 2016

スタンダード 開示事項 開示場所(Web) 開示場所(冊子) 参考情報/省略の理由 ISO26000 国連GC原則
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 マテリアリティの特定と主要な評価指標の設定プロセス P8-9  
103-2 マネジメント手法とその要素

マテリアリティ(重点課題)

■グローバルガバナンスの運営/社会面でのコンプライアンスの対応
コーポレート・ガバナンス
■原材料の効率的な利用/大気への排出物の削減/製品およびサービスを通じた環境面での貢献/環境面でのコンプライアンス対応
環境マネジメント
■労働安全衛生への対応
従業員とともに(安全防災)
■職場におけるダイバーシティの実現/従業員満足の向上
従業員とともに(人権・雇用)
■人権デュー・ディリジェンスの実施
お取引先との協働
■製品面でのコンプライアンスの対応
お客様のために
■持続可能な消費への貢献
コミュニケーション
■地域コミュニティとの共生を実現
地域社会とともに
■新興国における地産地消のビジネスモデルの構築
お取引先との協働
■新規分野への進出
お客様のために

P8-9

P18-19

 

P30-34

 

P28

P25-27

 

P24

P22-23

P20-21

P29
P35-36

P24

  1,8
103-3 マネジメント手法の評価 マテリアリティ(重点課題) P8-9  

ページ上部へ

経済

経済パフォーマンス 2016

スタンダード 開示事項 開示場所(Web) 開示場所(冊子) 参考情報/省略の理由 ISO26000 国連GC原則
201-1 創出、分配した直接的経済価値 有価証券報告書 第1 1【主要な経営指標等の推移】
有価証券報告書 第4 3【配当政策】
P3
P4-5
  6.8
6.8.3
6.8.7
6.8.9
201-3 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度 有価証券報告書

 

 

地域経済での存在感 2016

スタンダード 開示事項 開示場所(Web) 開示場所(冊子) 参考情報/省略の理由 ISO26000 国連GC原則
202-1 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率(男女別)   有価証券報告書5【従業員の状況】 6.4.4
6.8
6
202-2 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合

人権と多様性の尊重

■数値御支給ください
海外法人管理職における、現地外国人比率 16.0%


現地外国人数:男性 1,533人(管理職:236人) 女性 566人(管理職 100人)


上級管理職:各国、各拠点ごとでの基準に準ずる
地域・地元:拠点の同一国内
重要事業拠点:生産拠点

P26

  6.8
6.8.5
6.8.7
6

間接的な経済的インパクト 2016

スタンダード 開示事項 開示場所(Web) 開示場所(冊子) 参考情報/省略の理由 ISO26000 国連GC原則
203-1 インフラ投資および支援サービス     地域社会とともに 6.3.9
6.8
6.8.3
6.8.4
6.8.5
6.8.6
6.8.7
6.8.9
203-2 著しい間接的な経済的インパクト

地域社会とともに

P29

  6.3.9
6.6.6
6.6.7
6.7.8
6.8
6.8.5
6.8.6
6.8.7
6.8.9

調達慣行 2016

スタンダード 開示事項 開示場所(Web) 開示場所(冊子) 参考情報/省略の理由 ISO26000 国連GC原則
204-1 地元サプライヤーへの支出の割合     お取引先との協働
情報が入手困難
6.6.6
6.8
6.8.5
6.8.7

腐敗防止 2016

スタンダード 開示事項 開示場所(Web) 開示場所(冊子) 参考情報/省略の理由 ISO26000 国連GC原則
205-1 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所 人権・労働に関するグローバル調査 P18   6.6
6.6.3
10
205-2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 お取引先との協働 P24 経営層および従業員への法務教育
法務関連情報の発信
6.6
6.6.3
10
205-3 確定した腐敗事例と実施した措置 該当なし     6.6
6.6.3
10

反競争的行為 2016

スタンダード 開示事項 開示場所(Web) 開示場所(冊子) 参考情報/省略の理由 ISO26000 国連GC原則
206-1 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 該当なし     6.6
6.6.5
6.6.7

ページ上部へ

環境

原材料 2016

スタンダード 開示事項 開示場所(Web) 開示場所(冊子) 参考情報/省略の理由 ISO26000 国連GC原則
301-1 使用原材料の重量または体積 リンテックと環境のかかわり P30   6.5.4 7,8
301-3 再生利用された製品と梱包材   3Rの取り組み 6.5.3
6.5.4
6.7.5
8

エネルギー 2016

スタンダード 開示事項 開示場所(Web) 開示場所(冊子) 参考情報/省略の理由 ISO26000 国連GC原則
302-1 組織内のエネルギー消費量 地球温暖化防止
海外グループ 環境データ
リンテックと環境のかかわり
P30-31
P34
P30
  6.5.4 7,8
302-2 組織外のエネルギー消費量 物流における取り組み P31   6.5.4
8
302-3 エネルギー原単位 海外グループ 環境データ
リンテックと環境のかかわり
P30
P34
  6.5.4 8
302-4 エネルギー消費量の削減 地球温暖化防止
リンテックと環境のかかわり
P30
P34
  6.5.4
6.5.5
8,9
302-5 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減     環境対応製品の開発 6.5.4
6.5.5
8,9

水 2016

スタンダード 開示事項 開示場所(Web) 開示場所(冊子) 参考情報/省略の理由 ISO26000 国連GC原則
303-1 水源別の取水量   用水使用量と節水対策
リンテックと環境のかかわり
6.5.4 7,8
303-2 取水によって著しい影響を受ける水源 該当なし(バウンダリー:国内)     6.5.4 8
303-3 リサイクル・リユースした水   用水使用量と節水対策
(P32)
6.5.4 8

生物多様性 2016

スタンダード 開示事項 開示場所(Web) 開示場所(冊子) 参考情報/省略の理由 ISO26000 国連GC原則
304-3 生息地の保護・復元 コミュニティ参画 P29 地域コミュニケーション活性化で地域に必要とされる企業に 6.5.6 8
304-4 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種     6.5.6 8

大気への排出 2016

スタンダード 開示事項 開示場所(Web) 開示場所(冊子) 参考情報/省略の理由 ISO26000 国連GC原則
305-1 直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1) 製造における取り組み
リンテックと環境のかかわり
P30 生物由来のCO2排出量:該当なし 6.5.5 7,8
305-2 間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2) 製造における取り組み
リンテックと環境のかかわり
P30   6.5.5 7,8
305-3 その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ3) 物流における取り組み
物流におけるCO2 排出量と輸送量
P31
P34
生物由来のCO2排出量:該当なし 6.5.5 7,8
305-4 温室効果ガス(GHG)排出原単位 製造における取り組み
リンテックと環境のかかわり
P30   6.5.5 8
305-5 温室効果ガス(GHG)排出量の削減 製造における取り組み
リンテックと環境のかかわり
P30   6.5.5 8,9
305-6 オゾン層破壊物質(ODS)の排出量 該当なし   フロン漏えい防止に向けた取り組み 6.5.3
6.5.5
7,8
305-7 窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重大な大気排出物 マテリアリティ(重点課題)
リンテックと環境のかかわり
P10-11
P30
  6.5.3 7,8

排水および廃棄物 2016

スタンダード 開示事項 開示場所(Web) 開示場所(冊子) 参考情報/省略の理由 ISO26000 国連GC原則
306-1 排水の水質および排出先 用水使用量の削減と排水対策     6.5.3
6.5.4
8
306-2 種類別および処分方法別の廃棄物 環境マネジメント
廃棄物の発生量と有効利用量
リンテックと環境のかかわり
P30
P32
P34
  6.5.3 8
306-3 重大な漏出 該当なし     6.5.3 8
306-4 有害廃棄物の輸送 該当なし     6.5.3 8

環境コンプライアンス 2016

スタンダード 開示事項 開示場所(Web) 開示場所(冊子) 参考情報/省略の理由 ISO26000 国連GC原則
307-1 環境法規制の違反 該当なし     4.6 8

サプライヤーの環境面のアセスメント 2016

スタンダード 開示事項 開示場所(Web) 開示場所(冊子) 参考情報/省略の理由 ISO26000 国連GC原則
308-1 環境基準により選定した新規サプライヤー   お取引先との協働(P24) 6.3.5
6.6.6
7.3.1
8
308-2 サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置 お取引先との協働 P24   6.3.5
6.6.6
7.3.1
8

ページ上部へ

社会

雇用 2016

スタンダード 開示事項 開示場所(Web) 開示場所(冊子) 参考情報/省略の理由 ISO26000 国連GC原則
401-1 従業員の新規雇用と離職

■新規従業員の総雇用数および雇用率
79人、3.09%
(総従業員数 2,558人中)
[10代]男性29人:女性 4人
[20代]男性29人:女性17人
[30代]男性0人:女性0人

■従業員の総離職数 83人
■従業員の離職数の年齢、性別による内訳
・定年退職者数
[60代]男性 30人:女性 3人

・定年前グループ会社転籍
[50代]男性 2人
[60代]男性 1人
・自己都合退職者数
[10代]男性 5人:女性 0人
[20代]男性14人:女性 4人
[30代]男性 6人:女性 8人
[40代]男性 3人:女性 0人
[50代]男性 4人:女性 1人

・その他の理由による退職者数
[20代]男性 0人:女性 1人
[50代]男性 1人:女性 0人
※リンテック単体での数値

  従業員とともに(人権・雇用)
P26
6.4
6.4.3
6
401-2 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当 ワークライフバランス
有価証券報告書
P25-27   6.4
6.4.3
6.4.4
401-3 育児休暇 ■性別ごとの育児休暇後の復職数および定着率
復職数:16人(男性 2人:女性 14人)
定着率:100%
※リンテック単体での数値
P26   6.4
6.4.3
6

労使関係 2016

スタンダード 開示事項 開示場所(Web) 開示場所(冊子) 参考情報/省略の理由 ISO26000 国連GC原則
402-1 事業上の変更に関する最低通知期間

 

  労使関係 6.4
6.4.3
6.4.4
6.4.5
3

労働安全衛生 2016

スタンダード 開示事項 開示場所(Web) 開示場所(冊子) 参考情報/省略の理由 ISO26000 国連GC原則
403-1 正式な労使合同安全衛生委員会への労働者代表の参加 安全衛生委員会・衛生委員会 P28   6.4
6.4.6
403-2 傷害の種類、業務上傷害・業務上疾病・休業日数・欠勤および業務上の死亡者数 安全防災 P28 リンテック(株)以外のバウンダリーでの算出は、現在情報の入手が困難 6.4
6.4.6
403-3 疾病の発症率あるいはリスクが高い業務に従事している労働者   ワークライフバランス 6.4
6.4.6
6.8
6.8.3
6.8.4
6.8.8
403-4 労働組合との正式協定に含まれている安全衛生条項   労働安全衛生方針
労使関係
6.4
6.4.6

研修と教育 2016

スタンダード 開示事項 開示場所(Web) 開示場所(冊子) 参考情報/省略の理由 ISO26000 国連GC原則
404-1 従業員一人あたりの年間平均研修時間 階層別研修参加人数研修時間 P26 従業員とともに(人材育成) 6.4
6.4.7
6
404-2 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム 従業員とともに(人材育成) P26   6.4
6.4.7
6.8.5
404-3 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合   従業員とともに(人材育成)
P26
6.4
6.4.7
6

ダイバーシティと機会均等 2016

スタンダード 開示事項 開示場所(Web) 開示場所(冊子) 参考情報/省略の理由 ISO26000 国連GC原則
405-1 ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ 人権と多様性の尊重
人権と多様性(ダイバーシティー)の尊重
P25-26   6.3.7
6.3.10
6.4
6.4.3
6

非差別 2016

スタンダード 開示事項 開示場所(Web) 開示場所(冊子) 参考情報/省略の理由 ISO26000 国連GC原則
406-1 差別事例と実施した救済措置 該当なし     6.3
6.3.6
6.3.7
6.3.10
6.4.3
6

結社の自由と団体交渉 2016

スタンダード 開示事項 開示場所(Web) 開示場所(冊子) 参考情報/省略の理由 ISO26000 国連GC原則
407-1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー 該当なし     6.3
6.3.3
6.3.4
6.3.5
6.3.8
6.3.10
6.4.3
6.4.5

3

児童労働 2016

スタンダード 開示事項 開示場所(Web) 開示場所(冊子) 参考情報/省略の理由 ISO26000 国連GC原則
408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー 児童労働に関するリスクが特定された事業所、サプライヤー:該当なし
人権・労働に関するグローバル調査
CSR調達
人権尊重の労務管理と教育
P18
P24
  6.3
6.3.3
6.3.4
6.3.5
6.3.7
6.3.10

5

強制労働 2016

スタンダード 開示事項 開示場所(Web) 開示場所(冊子) 参考情報/省略の理由 ISO26000 国連GC原則
409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー 強制労働に関するリスクが特定された事業所、サプライヤー:該当なし
人権・労働に関するグローバル調査
CSR調達
P18
P24
  6.3
6.3.3
6.3.4
6.3.5
6.3.7
6.3.10

4

保安慣行 2016

スタンダード 開示事項 開示場所(Web) 開示場所(冊子) 参考情報/省略の理由 ISO26000 国連GC原則
410-1 人権方針や手順について研修を受けた保安要員   人権尊重の労務管理と教育 6.3
6.3.5
6.4.3
6.6.6
1

先住民族の権利 2016

スタンダード 開示事項 開示場所(Web) 開示場所(冊子) 参考情報/省略の理由 ISO26000 国連GC原則
411-1 先住民族の権利を侵害した事例 該当なし     6.3
6.3.6
6.3.7
6.3.8
6.6.7

1

人権アセスメント 2016

スタンダード 開示事項 開示場所(Web) 開示場所(冊子) 参考情報/省略の理由 ISO26000 国連GC原則
412-1 人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所 人権・労働に関するグローバル調査
CSR調達
P18
P24
  6.3
6.3.3
6.3.4
6.3.5
1
412-2 人権方針や手順に関する従業員研修   人権尊重の労務管理と教育
特集1
6.3
6.3.5
1
412-3 人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約
  CSR調達 6.3
6.3.3
6.3.5
6.6.6
2

地域コミュニティ 2016

スタンダード 開示事項 開示場所(Web) 開示場所(冊子) 参考情報/省略の理由 ISO26000 国連GC原則
413-1 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 2017年度 特集2
安全衛生委員会・衛生委員会
コミュニケーション
P28 地域社会とともに 6.3.9
6.6.7
6.8
6.8.5
6.8.7

1

サプライヤーの社会面のアセスメント 2016

スタンダード 開示事項 開示場所(Web) 開示場所(冊子) 参考情報/省略の理由 ISO26000 国連GC原則
414-1 社会的基準により選定した新規サプライヤー   CSR調達 2
414-2 サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置 CSR調達 P24  
2

公共政策 2016

スタンダード 開示事項 開示場所(Web) 開示場所(冊子) 参考情報/省略の理由 ISO26000 国連GC原則
415-1 政治献金 該当なし    
10

顧客の安全衛生 2016

スタンダード 開示事項 開示場所(Web) 開示場所(冊子) 参考情報/省略の理由 ISO26000 国連GC原則
416-1 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価   お客様のために 6.3.9
6.6.6
6.7
6.7.4
6.7.5
416-2 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例 規制違反や警告の対象となった製品・サービス:該当なし
品質事故の予防と教育
P22  
6.3.9
6.6.6
6.7
6.7.4
6.7.5

マーケティングとラベリング 2016

スタンダード 開示事項 開示場所(Web) 開示場所(冊子) 参考情報/省略の理由 ISO26000 国連GC原則
417-1 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 PRTRへの対応
化学物質管理、 EUにおける各種規則への対応
P33
  6.7
6.7.3
6.7.4
6.7.5
6.7.6
6.7.9
417-2 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例 該当なし   PRTRへの対応
化学物質管理、 EUにおける各種規則への対応
6.7
6.7.3
6.7.4
6.7.5
6.7.6
6.7.9
417-3 マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例 該当なし     6.7
6.7.3
6.7.6
6.7.9

顧客プライバシー 2016

スタンダード 開示事項 開示場所(Web) 開示場所(冊子) 参考情報/省略の理由 ISO26000 国連GC原則
418-1 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 該当なし     6.7
6.7.7

社会経済面のコンプライアンス 2016

スタンダード 開示事項 開示場所(Web) 開示場所(冊子) 参考情報/省略の理由 ISO26000 国連GC原則
419-1 社会経済分野の法規制違反 該当なし     6.6
6.6.3
6.6.7
6.8.7